補聴器について

きこえの状態を詳しく調べ、聴力測定だけではなく言葉のきこえ方も調べます。
補聴器を使用して効果があるかを確認するために重要な手段です。

これは補聴器で増幅したときに、言葉の明瞭度が得られるか、つまり効果がどの程度得られるかを見るためです。
現状いえることは、基本的には確認されたパーセントより、上がらないことになります。

但し、その後の訓練、補聴器装用にようる刺激継続により、明瞭度が上がる可能性はあります。

補聴器の機種にもよりますが、基本的には初日からすぐ一日中使えるようになるわけではなく、音量は控えめに、徐々に時間を延ばしていく必要があります。

・最初は静かな部屋で、置時計や外の鳥の声、テレビの音など、補聴器からの音を聞いてみる。
・自分の声が補聴器を通して聞くため、今まで聞いてきた声とは変わり、本などを声を出して自分の声に聞き慣れる。
・静かな所で、１対1の会話をする。（身近な人と）
・１日経つごとに、少しずつ装用時間を延ばし、2週目くらいから、自分が徐々に順応してきたなと思うようになったら、会話の人数を増やしたり、少しずつ外にも出てみる。

「Two Ears, but One World」
「二つの耳は、しかし一つの世界」

耳は２つあって始めて、1つの機能の働きをする構造になっている。人間が生まれ、目が２つあるように耳が２つあるのは、この位置のズレ（位相）で初めて音が右にある、左にあると分かり、奥行きのある音として捉えることができるのです。特に騒音の中での聞き分けは、初めて両耳があるからできることなのです。片耳では騒音の中では聞き分けは困難です。
若い方でも生まれたてから、片耳が正常で、片耳が神経が繋がっていない方が稀にいますが、その様な方は静かな所では問題ないが、飲み屋のような騒音の多い所に行ったら聞こえないのです。騒音も会話も片耳に一緒に入ってきてより分けできないのです。

またこれは別の観点から、両耳補聴器が必要な方が、片耳のみにしていた場合、補聴器を装用している側は中枢から脳への伝播は活性するが、使用しない側は全く今までの阻害された鈍い神経のままで、中枢から脳への伝わりも不活性で、長い間の時間経過で後退傾向が現れ、言葉の明瞭性が損なわれる可能性があるのです。つまりそれは、両耳必要な方は最初から両耳にしたほうが良いということを示しています。また付けたほうが抑制効果の確率が高くなっています。問題は装用時期にあります。これを一面的な捉え方をするのではなく、ケースバイケースで忍耐強く認定補聴器技能者は対応してゆく必要があります。

一般的な補聴器初期装用は、視覚情報より自覚しにくい為、ある程度進行してから装用する傾向があります。補聴器の増幅範囲は100Hzから広くても10kHzであり、今はノイズリダクションの性能が向上し、雑音は無いに等しいですが、いきなり健常レベルのしかもメーカー違いによる機械的な音質に順応していくのは、中々大変ではあります。
当店ではそのメーカー違いの音質を、即座にお試し頂け体験でき、合わせて補聴器の順応に理解いただけるようになります。
出来るだけ早く装用閾値に達することが、装用効果を実感できることになるのですが、感覚的なものにまるため、個人差や捉え方、生活環境などにより異なります。

現在の補聴器は、この20年間のデジタル性能の進化で性能が良くなり、順応が早くなっています。それでも個人差がありますが、当方が提案する装用時間を守れる方が順応が早いのが事実です。
補聴器を通した外界の音を聞きながら、脳で判断出来る様になるまでです。
よく自分は素の自然の音が聞きたいのだと言われる方がいますが、低下した聴覚では困難になります。
当店での印象はおおむね1週間から、1ヶ月以内で気にならなくなりますが、閾値に達するのに1年位かかるケースもあります。

何れにせよ、極力当方提案の装用時間をされることによって、体得される様にはなります。
稀に諦めて来店されない方がおりますが、諦めないで定期点検に来店されることが救いの道になると、信頼して頂けることを望んでおります。
それが牽いては明瞭度の確保、聴力低下抑制効果等にも繋がります。

最近においても当初音場明瞭度が４０％だった方が、半年後には７０％に上がり、伝達疎外回復が確認されております。この方は当初から違和感が無く、しっかり装用されておられました。
逆に周りの音環境が気になり１日２時間までの様な、自己判断で中々装用時間を延ばせない方もおり、それが１年位掛かるケースでもあります。

１メーカーのみの取扱い専門店もありますが、１メーカーだけでは性能が限られたものになる為、顧客の事を配慮すれば、２メーカー以上取扱いしなければ、その１メーカーの良し悪しも分からないと考えております。

総合支援法による「補装具費支援制度」
補装具費支援制度とは、身体障害者障害程度等級（下記）のいずれに該当した場合、各市区町村の福祉課へ申請手続きをすることで、補聴器などの補装具の費用が支給される制度です。
自己負担額は原則一律一割負担となります。
ただし、所得によっては例外もあります。